藤本　現状を把握するため、医事課や看護師の協力のもと、過去1年間の検査数と陽性数の集計を2021年5月からスタートさせました。拾い上げた陽性者は全例、肝臓専門医にコンサルトすることになっています。検査で陽性が判明してから肝臓専門外来を受診するまでの流れを円滑に進めるため、電子カルテシステムを利用しています。例えば、検査結果が陽性の場合にアラートが表示され、患者さんへの説明文書や専門外来への受診勧奨文書が起動する仕組みとなっています。ただし、電子カルテに任せっぱなしにするのではなく、患者さんへの説明や専門外来への紹介が実践されたかどうかを検査科と看護師でダブルチェックし、対応が滞っている場合は患者さんに電話をして確実に専門外来を受診してもらうようフォローアップしています。

鈴木　当院では2019年11月に肝疾患サポートチームが発足し、肝臓専門医を中心に肝炎（HBs抗原、HCV抗体）陽性者のフォローアップ手順のフローチャートを作成し、肝炎陽性者の拾い上げを開始しました。具体的には、検査部がHBs抗原、HCV抗体陽性者のリストアップを週1回行い、その結果をもとに肝臓専門医が過去の受診歴、治療歴をカルテ上で確認し、未受診者を拾い上げます。私たちコーディネーターは受診歴や治療歴を再確認したうえで、検査を指示した医師宛てに「消化器内科受診の奨励」という付箋を電子カルテ上に貼付します。実際に消化器内科に受診したかどうかを約3か月後に確認し、未受診の患者さんには「受診を奨励する手紙」を自宅へ郵送させていただき、消化器内科へ受診するための調整を行っています。

藤本　最初は検査科、医事課、看護師の3人で始めたのですが、私たちの取り組みを院長に話したところ、「病院として、ぜひやっていきましょう」と言ってもらったのが最大の契機でした。当院は病床数109床、常勤医10名程度の規模ということもあり、医局会で取り上げてもらったところ比較的スムーズに理解が得られ、話が進みました。周りのスタッフの協力を得るうえで、まずは院長にじっくりと話を聞いてもらい納得してもらうことが大切だと感じました。活動を始めた私たちが、自分自身の思いをしっかりと伝える姿勢が求められます。

鈴木　患者支援室の業務の一環として、通院・入院患者さん、地域の皆さんから病気の相談を受ける機会がしばしばあり、他職種との連携、橋渡しを日常的に行っています。その経験を活かし、拾い上げた患者さんを適切な職種に紹介することに力を注いでいます。その結果、患者さんの積極的な受診と治療の継続につながっているようです。医師への周知に関しては肝臓専門医の努力が大きく、肝炎患者拾い上げの重要性に関する認識は着実に広がっている一方、看護師への周知は必ずしも十分ではありません。今後は、肝疾患サポートチームの活動をさらに普及させ、より多くのスタッフに理解を得て手伝ってもらえるよう努力していきたいと思います。

矢野　院長を含む経営陣に対し、肝炎拾い上げの意義を理解していただくことが不可欠だと感じます。医局長会で肝臓専門医に説明してもらっているほか、私も医療安全管理者の立場から積極的にはたらきかけています。院内スタッフに少しずつ認知が広がってきたものの、「意義は理解できるし協力したいが通常業務に追われて時間がない」という声が多いのも実情です。現在、当院にはコーディネーターがおりませんが、現状を真剣に受け止めている看護師長が認定取得を考えており、院内スタッフの多くを占める看護師らの今後の協力に期待しているところです。なお、当院は日本医科大学の付属病院の1つであり、特にシステム導入など当院単独では決められない事項が少なくありません。収支の裏づけを明確に示すうえで医事課の協力は不可欠です。

橋本　院内全体に普及させるうえで、やはり院長の決断、それを受けて肝臓専門医が周知徹底の役割を担い、メディカルスタッフに広まっていくという流れが自然だと思います。一方、私たちが横のつながりをうまく活用し、理解を得ながら広めていくこともしていかなければならないでしょう。看護師のカンファレンスで説明をする機会をいただくなかで、「やらなくてはいけない！」という意識の変化もあらわれています。コメディカルが声を上げる勇気も必要だと感じています。